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2010年2月24日更新更新履歴
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社団法人 日本映画テレビ技術協会

 本協会は、1947年に日本映画技術協会として発足、1965年に日本映画テレビ技術協会と改称し、2007年に創立60周年を迎えました。
映画・テレビに関連する法人・団体と映画・テレビの技術に携わる方々で組織されている団体で、映像技術全般にわたって広い視野に立ったわが国唯一の公益法人団体です。
【経済産業省商務情報政策局文化情報関連産業課所管】

行事予定
目 次
■入会のご案内 / 入会申込
■活動状況のご紹介
■出版書籍のご案内
映画テレビ技術誌のご紹介
2007年 2006年 2005年 2004年
2003年 2002年 2001年 2000年
1999年 1998年
映画テレビ技術誌の総目次
■映画館の割引入場について
−ご協力頂いている
  興行組合加盟映画館−
東京都 愛知県 大阪府
京都府 福岡市 神奈川県
宮城県 札幌市 埼玉県
千葉県 広島県 兵庫県
奈良県
■アニメーション部会のご案内
■日本映画テレビ技術大賞
■ 日本映画テレビ技術協会二賞
技術開発賞受賞者一覧
映像技術賞受賞者一覧
 (旧映画技術賞受賞者一覧)
 (旧テレビ技術賞受賞者一覧)
■ 栄誉賞(2008年 増谷賞・春木賞を統合)
柴田賞 鈴木賞 小倉・佐伯賞
 (増谷賞) (春木賞)
※各賞基金へのご寄付のお願い
■普通会員(法人)リスト
各社のホームページへリンクしています。 リンクを希望される方は、協会へご連絡をお願いします。
■関連団体へのリンク
■リンクのお願い
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お知らせ
■「会員証」継続手続きのお知らせ ▲詳細を見る
普通会員の会員証の有効期限は3年間(2009年4月〜2012年3月)で、会費を1年分前払いされた方のみ対象となります。
準会員(学生会員を含む)は従来通り毎年更新手続きが必要で新年度会員証の更新受付を開始しました。ご希望の方は手続きをお願いいたします。
なお、退会の際は「会員証」を必ずご返却下さい。

■公益法人制度改革に伴う移行選択の進捗報告 ▲詳細を見る
10月27日の第4回定例理事会において報告されました。
■九州映像コンクール2009審査結果のお知らせ ▲詳細を見る
九州域内で映像制作に携わる方々の撮影技術向上を目的として昨年から開催。
 6作品の受賞が決定しました。
10月27日の第4回定例理事会において報告されました。
■2009年度理事分掌のお知らせ ▲詳細を見る
6月26日開催の2009年度第1回定例理事会に於いて、新役員の分掌が決定致しました。
■第62回通常総会/2008年度各賞表彰式 ご協力各社
去る6月2日の「第62回通常総会/2008年度各賞表彰式」開催にあたりまして、 ご協力をいただきました法人社様はこちらです。 ありがとうございました。
■経済産業省からのお知らせ:
 「国と特に密接な関係がある」特殊民法法人への該当性について(周知依頼)
当協会所管の経済産業省商務情報政策局より、「国と特に密接な関係がある」特殊民法法人への該当性についての周知依頼がありましたので、こちらをご覧下さい。
■2008年度 技術開発賞、映像技術賞 決定  
2008年度「第62回 技術開発賞」および「第8回 映像技術賞」が決定しました。受賞一覧はこちら
■経済産業省からのお知らせ「緊急保証の指定業者 見直し」(周知依頼)
当協会所管の経済産業省商務情報政策局より、緊急保証対象業種に「映像制作業」追加指定の周知依頼がありましたので、こちらをご覧下さい。
■火薬類の取扱いに係る安全の確保について(周知依頼)  
昨年11月12日、東京都の映像制作等関連事業所において、火薬類の無許可製造が原因と疑われる爆発事故が発生したことをうけて、当協会所管の経済産業省商務情報政策局より、火薬類の取扱いに係る安全の確保についての周知依頼がありましたので、こちらをご覧下さい。
■予告篇等音量適正化委員会からのお知らせ ▲詳細を見る
「予告篇の音量が大きすぎる」との声をうけて、映画産業団体連合会では加盟各団体ほかに呼びかけて予告篇等音量適正化委員会を設け、別記のごとく音量適正値(米国と同等値)を決めさせていただきました。
本適正値は予告篇・CM等本編以外の全ての劇場公開を目的とするサウンドトラックが対象となり、2005年7月から実施しています。
予告篇製作に係わる皆様のご協力を切にお願い申上げます。
当協会は予告篇等音量適正化委員会の事務局です。
■映画テレビ技術手帳 2009/2010年版 ▲詳細を見る
映画テレビ技術手帳 2005/2006年版  従来のB6版からサイズは少し小さくし、A6版(文庫本サイズ)としました。現場でも、卓上でも使いやすい大きさです。映像制作の現場で役立つ最新のテクニカル・データ、制作機器のスペックから技術解説まで、1977年に発行以来、隔年で発行、業界技術者の方々から多大なご好評を得て、版を重ねてきました。

定価4,200円     目次を見る

ご意見、お問い合わせは  Tel: 03−5255−6201(代)
Fax: 03−5255−6202
e-mail: info@mpte.jp

事 務 局〒103-0027東京都中央区日本橋1−17−12 日本橋ビルディング2階[地図を見る
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